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日本語による情報は、英語による原文の非公式な翻訳であり、英語原文との間で内容の齟齬がある場合には、英語原文が優先します。
概要
複数のCisco IP Phoneモデルの情報ストレージアーキテクチャにおける脆弱性により、認証されていない物理的な攻撃者が該当デバイスから機密情報を取得できる可能性があります。
この脆弱性は、該当するデバイスに機密情報が暗号化されずに保存されることに起因します。攻撃者は、フラッシュメモリチップの1つを物理的に抽出してアクセスすることで、この脆弱性を不正利用する可能性があります。エクスプロイトに成功すると、攻撃者はデバイスから機密情報を取得し、その情報を以降の攻撃に使用できる可能性があります。
シスコはこの脆弱性に対処するソフトウェアアップデートをリリースしています。この脆弱性に対処する回避策はありません。
このアドバイザリは、次のリンクより確認できます。
https://sec.cloudapps.cisco.com/security/center/content/CiscoSecurityAdvisory/cisco-sa-ip-phone-info-disc-fRdJfOxA
該当製品
脆弱性のある製品
この脆弱性の公開時点で、次のシスコ製品で脆弱性のあるファームウェアリリースが実行されている場合、この製品の影響を受けます。
- IP Conference Phone 7832
- IP Conference Phone 8832
- IP Phone 7811、7821、7841、および7861
- IP Phone 8811、8841、8845、8851、8861、および8865
- Unified IP Conference Phone 8831
- サードパーティコール制御向け Unified IP Conference Phone 8831
- Unified IP Phone 7945G、7965G、および7975G
- Unified SIP Phone 3905
- Wireless IP Phone 8821および8821-EX
公開時点で脆弱性が確認されている Cisco ソフトウェアのリリースについては、このアドバイザリの「修正済みソフトウェア」セクションを参照してください。最も完全で最新の情報については、このアドバイザリの上部にあるバグ ID の詳細セクションを参照してください。
脆弱性を含んでいないことが確認された製品
このアドバイザリの脆弱性のある製品セクションに記載されている製品のみが、この脆弱性の影響を受けることが分かっています。
シスコは、この脆弱性が以下のシスコ製品には影響を与えないことを確認しました。
- ATA 190、191、192 Analog Telephone Adapter
- IP Conference Phone 7832 マルチプラットフォーム ファームウェア
- IP Conference Phone 8832 マルチプラットフォーム ファームウェア
- IP DECT 110リピータ
- IP DECT 110 Repeater with Multiplatform Firmware
- IP Phone DECT 6800シリーズマルチプラットフォームファームウェア
- IP Phone 6821、6841、6851、6861、および6871マルチプラットフォームファームウェア
- IP Phone 7811、7821、7841、および7861マルチプラットフォームファームウェア
- IP Phone 8811、8841、8845、8851、8861、および8865マルチプラットフォームファームウェア
- Unified IP Phone 6901および6911
- Webex Deskシリーズデバイス
- Webex Room Phone
- Webex共有デバイス
- Webex Wireless Phones 840および860
回避策
この脆弱性に対処する回避策はありません。
修正済みソフトウェア
ソフトウェアのアップグレードを検討する際には、シスコ セキュリティ アドバイザリ ページで入手できるシスコ製品のアドバイザリを定期的に参照して、侵害を受ける可能性とアップグレード ソリューション一式を確認してください。
いずれの場合も、アップグレードするデバイスに十分なメモリがあること、および現在のハードウェアとソフトウェアの構成が新規リリースで引き続き正しくサポートされていることを十分に確認してください。不明な点については、Cisco Technical Assistance Center（TAC）もしくは契約しているメンテナンスプロバイダーにお問い合わせください。
修正済みリリース
発行時点では、次の表に記載されているリリース情報は正確でした。 最も完全で最新の情報については、このアドバイザリの上部にあるバグ ID の詳細セクションを参照してください。
左の列はシスコソフトウェアリリースを示し、右の列はリリースがこのアドバイザリに記載された脆弱性の影響を受けるかどうか、およびこの脆弱性に対する修正を含むリリースを示します。
| シスコ製品 | Cisco Bug ID | First Fixed Release（修正された最初のリリース） |
|---|---|---|
| IP Conference Phone 7832 IP Conference Phone 8832 IP Phone 7811、7821、7841、および7861 IP Phone 8811、8841、8845、8851、8861、および8865 |
CSCvy39057 | 14.1(1) |
| Unified IP Conference Phone 8831 サードパーティコール制御向け Unified IP Conference Phone 8831 |
CSCvy39054 | ソフトウェアメンテナンスは終了しました。公開済みの修正プログラムはありません.次の項を参照してください。 |
| Unified IP Phone 7945G、7965G、および7975G | CSCvy39059 | ソフトウェアメンテナンスは終了しました。公開済みの修正プログラムはありません.次の項を参照してください。 |
| Unified SIP Phone 3905 | CSCvy39055 | 9.4(1)SR5 |
| Wireless IP Phone 8821および8821-EX | CSCvy39058 | 11.0(6)SR2 |
サードパーティコール制御向けUnified IP Conference Phone 8831および8831、Unified IP Phone 7945G、7965G、および7975G
シスコはこのアドバイザリで説明している脆弱性に対処するためのファームウェアのアップデートをリリースしておらず、リリースする予定もありません。サードパーティコール制御向けCisco Unified IP Conference Phone 8831および8831と、Cisco Unified IP Phone 7945G、7965G、および7975Gは、サポート終了のプロセスに入っています。お客様には、これらの製品のサポート終了通知を参照することをお勧めします。
オンプレミスおよびアクセサリ向けCisco IP Conference Phone 8831の販売終了およびサポート終了のお知らせ
マルチプラットフォーム電話およびアクセサリ向けCisco IP Conference Phone 8831の販売終了およびサポート終了のお知らせ
Cisco Unified IP Phone 7945、7965、7975、および7916の販売終了およびサポート終了のお知らせ
お客様には、サポート終了通知に記載されている製品に移行することをお勧めします。
デバイスの移行を検討する際は、[シスコ セキュリティ アドバイザリ（Cisco Security Advisories）] ページで入手できるシスコ製品のアドバイザリを定期的に参照して、侵害を受ける可能性の有無と完全なアップグレード ソリューションを確認してください。
いずれの場合も、新しいデバイスがネットワークのニーズを満たし、新しいデバイスに十分なメモリがあること、現在のハードウェアおよびソフトウェア構成が新しい製品で引き続き適切にサポートされていることを確認する必要があります。不明な点については、Cisco Technical Assistance Center（TAC）もしくは契約しているメンテナンスプロバイダーにお問い合わせください。
Product Security Incident Response Team（PSIRT; プロダクト セキュリティ インシデント レスポンス チーム）は、このアドバイザリに記載されている該当するリリース情報と修正されたリリース情報のみを検証します。
不正利用事例と公式発表
Cisco PSIRT では、本アドバイザリに記載されている脆弱性の不正利用事例やその公表は確認しておりません。
出典
シスコは、この脆弱性を報告していただいたSEC Consult Vulnerability LabのGerhard Hehenberger氏とSteffen Robertz氏に感謝いたします。
URL
改訂履歴
| バージョン | 説明 | セクション | ステータス | 日付 |
|---|---|---|---|---|
| 1.0 | 初回公開リリース | - | Final | 2022 年 1 月 12 日 |
利用規約
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